Keᷟiͣzᷤoͭuͦ@6ͩ4ͦ0ᷠ0 @keizou@mstdn.guru

Blankクンは若いともあってすごく柔軟な発想を持つことが可能で、その柔軟な発想から「ローカルタイムラインに依存しすぎは良くない」というか「ブーストしたりハッシュタグ活用しようぜ！」という答えに今のところ達しているのだけど、グルドンで中間的な世代に居るボクがもっとわかりやすく言おう

早い話が「NIFTY-Serveや２ちゃんねるってもっと便利なのに何で便利な機能使ってないの？」とBlankクンに言われてるわけですよ

NIFTY-Serve時代ボクは小学生だった(！)ので、そこまでボクも詳しくないんだけど「２ちゃんねるで言えば２ちゃんねるブラウザを使ってない人」みたいな感じでBlankクンはボクたちを見ている

IEでツールバーに画面の半分が侵食されちゃってる人とか、インターネット契約したけどPPPoEを知らないとかそういうヤツに思われてるわけだね！

Blankクンは「こうするとネットサーフィン(死語)がもっと便利になるよ！」って言ってるだけｗ

https://mstdn.guru/@blank71/103110117971219054

何故かボクのクローラにRicty公式ページが流れてきた

何が起きてるのかさっぱり把握できてない

http://www.yusa.lab.uec.ac.jp/~yusa/ricty.html

OLYMPUSはコンシューマ向けのカメラ撤退するって話だよね多分？

OLYMPUSは祖業が医療向け光学機器メーカーだからカメラ事業自体を手放すことはないと思うよ

つまり、手放すのはオリンパスイメージング(OLYMPUS本体へ吸収された)、残すのはオリンパスメディカルシステムズ(OMSC)

OLYMPUS製品の大半はOMSCが製造なので、製造ライン自体を手放すことは考えにくい

ということはOLYMPUS OM-DとOLYMPUS PENのブランドと知財あたりを手放すものと考えられる

判断として難しいのはイメージセンサーやレンズの知財部分

当然これらの基礎技術はOLYMPUSの医療機器から来ていて、OLYMPUSはこれらの知財を丸っと他社に売却するわけがない。売却すると医療機器の製造にも影響しちゃうから

実質的にはブランドしか買えないと思われるので手を挙げたのが主要株主であるSONYと、一眼カメラで苦渋を舐め続けてるSAMSUNGだったってことかなぁ？

ボクはFediverseを次世代の電子メールネットワークだと思っているので、お一人様サーバとかコミュニティサーバとかそういう視点でFediverseを見ていない

ステルスマーケティングや(悪性の)インフルエンサーマーケティングは不当競争に陥りやすいというのはゲーム理論でも証明が可能です

・双方とも同じ選択をすると収益が半々とされ双方とも5万円得られる
・告白すると正直者として社会的信用として消費者から金銭換算で1万円ボーナスがある
・片方が告白し、片方が隠蔽することで隠蔽した方は収益の9万円を得られ、告白した方はボーナス含めて2万円しか得られない

双方が告白した方が平等でボーナス含めて6万円の収益が得られ、倫理的にも良い結果に思われがちですが、ここで自身の利益の最大化(9万円)を得ようとした場合どうなるか？

当然ながら双方とも自身の利益の最大化(9万円)を狙うため、双方とも5万円しか得られない結果になるにも関わらず双方とも隠蔽してしまう結果になる

業界全体の金銭的価値として絶対に理論上最高収益である双方6万円の計12万円を狙うべきなのに、双方とも隠蔽し5万円の計10万円になってしまうのです。2万円毀損するにも関わらず

ステルスマーケティングは結果的に損しているというのをマーケティング業界も消費者も気付かなければならない

ステルスマーケティング問題は昨今の(悪性な)インフルエンサーマーケティングとも密接に関係しているのは多くの人が認識にあると思う

これの何が問題かと言えば「不当競争を誘発させる可能性が非常に高いこと」なんですよね

日本の消費者庁や世界のそれに類する組織が昨今はステルスマーケティングへ対して厳しい意見を寄せているように、このようなマーケティング手法は限りなく黒に近いグレーの領域であり法令上でも非常に不安定な状況にある

根拠としてはマーケティング契約によって、金銭またまそれらと同等と考えられる物品のやり取りによって依頼者と請負人に事実上の上下関係が発生しているのに、消費者へそれらの情報を隠蔽することは消費者へ正しい情報を伝えきれているとは考えにくいというのが昨今のマーケティング認識なわけです

更に依頼者と請負人間の関係性を隠蔽しつつ、消費者へ対してよりインパクトの強いマーケティング手法を取った際、そのマーケティング手法が法的に優良誤認とされたとき、その責任の所在は消費者からすると請負人に集中し依頼者が逃走を計ることも可能であり、請負業すらもビジネスとして成り立たなくなる可能性がある

展示物の題名「マシンのリソースどころか鯖缶の脳内リソースが不足していて不自由」

https://oransns.com/@nacika/103107037135893722