@m_m1941@pawoo.net 個人感情の波に法律的な正当性や権利を主張してもあまり意味がなくて、それこそ反対の意見側の権利の主張が世の中に認められれば撮影側が弱い立場に立たされる未来がやって来てしまう。そして誤解や無理解、意図的な悪意が混ざっていてもそうでなくても広がった物を収拾するのは困難ですからね。

カメラに関わらずありとあらゆる企業活動において、「こうすれば売れる」というロジックが構築しずらい不確かな世界の中で、何かやってみようとした中での問題という事かとは思いますが、だからといって今回の企業のアクションを肯定するのは難しいですね。